9月19日と20日、主としてマレーシアとインドネシアで、600以上のサイトがGoogleで潜在的に有害※とリストされた。これらのサイトには、マレーシアの主要なオンラインメディア「TheStar」「Malaysiakini」「Berita Harian」「Malaysian Insider」なども含まれている。

Firefox warning

  この問題は、サードパーティの広告プロバイダが、影響を受けたサイト上に、そうとは知らずに提供した広告に由来したものだ。掲載された広告が、マルウェアサイトにリンクしていたのだ。この広告サービスはその後、問題のある素材は除去され、Googleが彼らのサイトの見直しを行ったと発表した。影響を受けた大部分の主要Webサイトも、クリーンになったようだ。

  実は、障害が起きた広告サーバ(そして関連サイトにも波及したが)は、何ら新しいものではない。このケースで興味深いのは、1国の全オンラインコミュニティに不相応な影響を与えた点だ。

  フィンランドや米国、あるいは英国で、このような出来事が起きることを想像するのは難しい。これらの成熟したオンライン市場では、コンピュータセキュリティのレベルは、より高いのが普通だ。そして広告サービスも数多くあるため、障害が起きた広告サービスが与えるかもしれないインパクトが軽減される。

  しかし、全ての国にこのような強みがあるわけではない。インターネットサービスが始まって間もなく、まだ利用者数が発展途上であり、オンライン市場を開拓中の国では特にそうだろう。

  マレーシアのケースでは、攻撃はちょっとした大打撃を引き起こした。マレーシアのインターネットユーザは、およそ1700万人と比較的少ない。これらのユーザには、アクセスの多いローカルサイトほんの一握りしかチョイスがない。そしてこれらのサイトは偶然にも、同一のサードパーティの広告サービスを利用していたのだ。

  この広告サービスに障害が起きれば、小さな池に大きな石を投げ込んだようなもので、波紋は至る所に広がっていく。このケースでは、1つの国の全インターネットユーザに迷惑を掛けるのはわけないことだった。

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※「joshuaongys.com」の記事が、この出来事の概要を掲載している。

  Choon Hongの分析に敬意を表したい。