自分の携帯電話を使って仕事関連の電話をかけたり、電子メールを送ったりしたことがありますか？さらには、自分の携帯電話上でGoogle Docsを使って仕事のファイルを編集したり、会社のファイルに遠隔アクセスしたこともあるのではないでしょうか？これは実質上、雇用者が気づいているかどうかにかかわらず、仕事でBYODポリシーを実践していることになります。
BYOD（個人デバイスの業務利用）は目新しい傾向ではありませんが、ますます広がりを見せています。TrackViaの調査によると、ミレニアル世代の70％近くが、この件に関する雇用者の方針にかかわらず、自分のデバイスとソフトウェアを使用していると答えており、若い世代の大多数がBYODを実践していることがわかっています。このために雇用者は、この流れを受け入れざるを得なくなっています。そうしなければ、従業員が仕事を進める方法に制限をかけることになってしまうためです。これを受けてガートナーは、2016年までに企業の38%が従業員にデバイスを支給することをやめるだろうと予測しています。
企業ではなく従業員がこの流れを作っているように見えますが、自分が理解し、使い慣れているタブレットやコンピュータを使う方がきわめて楽に作業できるということが、この流れが生まれている理由です。仕事がやりやすくなることで生産性が向上し、生活の満足感も高まるのです。
こう言うと誇張しているように聞こえるかもしれませんし、事実少し大げさかもしれません。BYODは生活上の問題を全て解決するものではなく、実際には、最新技術が提供する柔軟性を巧みに利用しているのです。これこそモバイルのあるべき姿であり、特別なデバイスでしか従業員が業務できないようにしている企業はこの機会を逃しています。BYODは、人が押し付けられたものではなく、自分で買った使いやすいものを使うというテクノロジーの「有機的」な側面をさらに促進します。
もちろん弊害もあります。最近の研究の結果、これらのデバイスの多くにセキュリティ上の問題がすでに存在していることが確認されています。携帯電話やタブレットを使用して会社に電子メールを送ることができる便利さは素晴らしいものですが、問題が起きた時にはどうなるのでしょうか？あなたは今、仕事が速く、効率的だということで注目を浴びているかもしれませんが、悪意のあるソフトウェアをダウンロードして会社のネットワークをウイルスに感染させてしまったら、その評判は一変すると思ってください。
仕事に自分の携帯電話、タブレット、またはコンピュータを使いたがっているのはあなだだけではありません。上司に黙って使っているのもあなただけではありません。しかし、まず自分の身を守らない理由はありません。セキュリティソフトウェアを使用すれば、雇用者に被害を及ぼすデータ漏洩や悪意のあるウイルスのリスクを軽減できます。また、エフセキュアの人気の高いFreedome VPNの法人向けバージョンであるFreedome for Businessもご利用いただけます。Freedome for Businessを使用すれば、追加の保護形態を得られるだけでなく、BYODと会社支給の大量のデバイスを会社でまとめて管理することができます。
あなたが自分のデバイスを仕事に使っているなら、これらの懸念を雇用者に伝えることは価値のあることです。懸念を抱いているのはあなただけではないことは統計からも証明されています。雇用者側も、会社でテクノロジーを上手く活用したいなら、すぐにでも問題に対処しなければならなくなるでしょう。
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